複合機・コピー機をレンタルで契約する5つのメリット
企業法人が業務用の複合機・コピー機を調達する方法として、大きくは「購入」「レンタル」「リース」の3つがあります。企業はこれらの方法を比較検討し、自社にとって最も効率やコストパフォーマンスの良い手段を選ぶことが必要です。
そのためには複合機・コピー機など社内設備の導入を担当する方は、この3つの手法の違いやメリット・デメリット、比較のポイントなどをよく知っておかねばなりません。中でも特に分かりにくいのが、レンタルとリースの違いです。
ここでは、複合機・コピー機をレンタルで契約・導入することのメリットを、他の手段と比較しながらいくつか挙げていきたいと思います。
レンタルは短期間の利用が可能
リース契約などの他の手段と比較して、複合機・コピー機をレンタルすることの大きなメリットは、短期間で利用できる点です。
会社業務に欠かせない複合機・コピー機ですが、場合によっては、数ヶ月間、数週間といった限られた期間のみ複合機・コピー機を使いたい、というケースも考えられます。その場合、購入ではもちろん割に合いませんし、リース契約も、おおむね3年~6年程度と比較的長期間の契約が前提となっていますので最適とは言えません。また後述しますが、リース契約は基本的に途中解約ができません。
一方、複合機・コピー機のレンタルは、比較的短い期間でも契約可能です。レンタル会社によって大きく異なりますが、おおよそ数日~3年程度と幅広く、お客様の用途目的に合った形でコピー機を導入できます。中には、1日からでもレンタルが可能なレンタル会社もあります。
急なイベントなどで複合機・コピー機が必要になった場合などには最適と言えます。
短い期間での利用が可能ということは、複合機・コピー機の入れ替えも容易に行えるということです。複合機・コピー機を含むOA機器は、便利な機能を備えた新機種が次々と発売されています。レンタルならば、リースのように契約期間に縛られず、オフィス環境の変化に応じて機器を入れ替えていくことも可能です。
導入費用を安く抑えられる
同じ性能の複合機・コピー機なら、少しでも格安・激安で設置したい。とどの企業様でも考えるかと思います。複合機・コピー機のレンタル契約では、必要な期間だけピンポイントで契約することが可能です。そのため、長期継続して使用するのでなければ、購入やリースよりもトータルの導入費用は安く抑えられます。これもレンタル契約ならではのメリットの一つです。
ただし、長期間使用した場合、リース契約比較するとレンタル料金は割高になりますので、レンタル利用が長期化すると、割高の料金を支払い続けなければならず、トータルとして費用が高くなってしまうこともあります。企業内での複合機・コピー機の利用状況や諸事情を踏まえて、最も費用対効果の高い方法を比較検討してください。
契約が簡単
レンタルとの比較ポイントとしてよく挙げられる、複合機・コピー機レンタルのメリットは、審査が必要ないことです。
レンタルもリースも共に賃貸借契約ですが、リース契約では、定められた契約期間中に、リース料を割賦のような形で全額回収することになります。そのため、契約にあたってはリース会社などの審査が必要で、審査完了までにある程度期間が必要となります。審査結果によってはリース契約が認められないケースも比較的多くあるようです。
一方レンタル契約では、そういった審査が不要で、契約後すぐにコピー機を利用できます。仮に審査があったとしてもリース契約ほど時間も手間もかかりません。「即日使用可」などのレンタル会社もあり、その簡単さはリース契約ではありません。特に起業直後などの、すぐにでも複合機・コピー機を使いたい場合は、レンタルを利用するのも有効な方法です。
レンタル契約期間中に途中での返却ができる
複合機・コピー機を一旦導入したものの、その後会社の規模が縮小するなどの理由で、複合機・コピー機が必要なくなるというケースがあります。このようなケースでの、レンタル契約・リース契約を比較してみましょう。
まず複合機・コピー機のリース契約の場合、先にも述べましたが、契約期間中の解約は基本的にできません。これを「解約不能(ノンキャンセラブル)」といいます。リース会社が顧客の希望する複合機・コピー機を代わりに購入し、顧客はその料金を契約期間中に分割して支払う形ですから、全額支払わなければリース会社は損害が発生してしまいます。
一方、レンタルの場合はあくまでレンタル会社が所有する複合機・コピー機に対する賃貸借契約ですから、比較的容易に途中解約ができます。その意味では、リース契約よりレンタル契約の方が身軽でメリットの大きい契約だと言えます。
レンタル料は経費処理が可能
最後は、リース・レンタルに共通した特徴で、複合機・コピー機を購入した場合と比較してのメリットとなります。
レンタルやリースでコピー機を導入した場合、その費用はすべて経費として処理することが可能です。一方で一括購入した場合は、減価償却や固定資産税の処理に加え、保険料などの加入手続きを自社で行う必要があります。
もっとも、これが節税や経費節減につながるかどうかは他の様々や要素を比較検討する必要がありますが、少なくとも事務作業の効率化は可能です。